先物取引、オプション取引というと日本では何となくイメージが悪いが、流動性、資金効率、カウンターパーティーリスク等を考えると非常に使い勝手が良い。日本国債先物を例にとると、YCCを導入した2016年以降は、海外投資家の割合が6割を超えることが多くなっており、証券会社が約3割、銀行が約1割となっている。実質的に海外投資家が牛耳るマーケットと言ってよいだろう。海外投資家が多いことからナイトセッション比率は20%近くになって夜間の流動性も高くなってきている。

最近現物と先物の相関が崩れることが多いように感じるが、先物は海外、現物は国内と分かれてしまっているからかもしれない。通常トレーダーは、例えば10年国債を売買すると、ひとまず先物でヘッジしたりするので、7年10年のポジションが溜まる。3月のコロナショック時にはこの先物と現物の値動きの相関が崩壊したが、米国で感染が拡大した海外投資家がパニックになり先物が急変動し、比較的反応の鈍かった現物と全く異なる動きを見せたように思う。高速取引を行う投資家のフローが先物の変動を激しくしているという要因もある。

日本では、一度国債や社債を買ったらそれを長期で保存し続けるという投資家が多く、海外はスワップや先物でヘッジをしながらリターンを上げようという人が多い気がする。そうなると現物を買って長期で保有し、会計上も時価変動がない方が望ましい。取引頻度が少ないということは流動性も上がらないということなので、特定の回号だけが動いたり、銘柄間の価格差をいかに管理するかということが重要になる。

とは言え、資産運用の割合が高まってくると、適切にヘッジをしたいという投資主体が増えてくるはずなので、先物取引に国内投資家が参加したり、海外のアセマネが日本における先物取引を増やしたりする余地は十分にあるのではないか。

米国債は様々な年限の先物取引があるが、日本では長期国債先物一本となっている。一応中期、超長期先物も存在はしているが、取引所の努力にもかかわらず、ほとんど取引はされていない。30年債とかを買って先物でとりあえずヘッジして全体のデルタを枠内に収めるということもあるが、あまりヘッジにはなっていない。

YCCで10年が動かないことを考えると、本来であれば20年の超長期国債先物が増えると、使い勝手が向上するのだが。そうすれば電子取引、アルゴ取引に使えるツールも増え、流動性が高まるように思う。

超長期国債先物に関しては2014年くらいの取引再開直後は若干の取引がみられた。市場を育成しようという市場参加者の努力によるものだと思うが、もう一度Tryできないものだろうか。海外の先物取引を見ていると、日本の先物市場の利便性向上が金融市場の流動性向上には欠かせないのではないかという気がしてくるのは私だけだろうか。