ソフトバンクの取引もあり、2020年は米国で株式オプション取引が大きく注目を集めた。11月の大統領選後もその勢いは衰えず、CBOEにおけるコールオプションの買いはプット買いに比べ、過去5年で最高レベルにまで増えている。株式の買いが株価上昇をもたらすのは当然として、コールオプションの買いは必ず株価上昇につながるのだろうか。

一時期はコールオプションの買いが増えればそれを売った証券会社がヘッジのために現物株を買い、株価が上昇すると言われていた。しかし、感染拡大を受けて家で時間を持て余す個人投資家がオプション市場になだれ込んでいるため、この上昇が持続的なものなのかは定かではない。

オプションの取引量はここ数年ほとんど変化がなかったが、感染が始まってからの取引急増には目を見張るものがある。何らかのきっかけでこの流れが逆流すると、一気に流れを変えてしまうかもしれない。日本のバブル期にも先物取引で大損をした投資家が後を絶たず、先物のイメージを悪化させた。

かといって中央銀行が巨額の金融緩和を続ける中、国債に投資するよりは株式という投資家が多くなるのも無理はない。2021年の中銀のバランスシート増は2020年の半分くらいだろうという予想もあるが、それでも金利上昇のシナリオは当面描きづらい。

2020年に業績が落ち込んだことから、2021年のS&P500の一株当たり利益は2割増を超えるだろうという予測もある。コストカットやバイバック、配当制限もあったので、業績がこれより良くなっても不思議でない。とは言っても株価収益率等の指標でみると、現在の株価水準はかなりOver-Valueされていると言えるので、かなりの収益アップが必要となる。

一方で社債の利回りは最低水準に落ち込み、すぐにはインフレになる気配もない。こうなるとやはり一定水準の資金が株式に流れるのだろう。問題はそれがどこまで続くかだが、特にこの株式のコールオプション買いの急増だけは、何かしっくりこない。オプションの買い手からすると、株価が急落してもプレミアムを失うだけで、大きな損を抱える訳ではない。だが、これまで続いてきたオプション取引が急減すれば、何らかの影響を与えるかもしれない。しばらくはCBOEのデータにも注目したい。